発災時，様々な医療支援に対応できるよう病院受援計画を策定しておく

東日本大震災の際，被災地医療機関には日本全国および世界から多くの医療支援が寄せられましたが，支援を受け入れる側の医療機関は被災したことで現場が混乱し，支援の受け入れにまで手が回らず支援力を十分に活用できなかったという課題が浮かび上がりました．自分達が被災者となった際，どのように支援を受けるか予め，急激に殺到する支援をどのように活用するか「受援計画」を整備しておくことが，効率的な支援を受けるために必要不可欠なことであると考えられます．受援計画はどのような大規模病院，災害拠点病院においても必要です．2013年7月段階において，調査に回答をした42災害拠点病院中，受援計画策定済みは6病院にとどまりました．
作成日（撮影日）：
2015/04/07 
登録者：
佐々木宏之 
フェーズ：
事前 
対象：
医療機関 
カテゴリ：
受援計画 
場所：
医療機関 
関連する学術論文・資料等
  • 佐々木宏之、江川新一、山内聡：医療機関における「受援計画」に関するアンケート調査．東北大災害研災害医療国際協力学分野HP: http://www.irides-icdm.med.tohoku.ac.jp
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