中小企業の事業継続には，BCP 文書は従業員が習熟できる分量で簡潔なものがよい．また，従業員が早期復旧に必要な資源を認識して自発的に動けるよう、教育訓練を行うことも重要である．

東北大学が実施した東日本大震災で早期復旧を果たした被災企業へのヒアリングの結果によれば，BCP 文書について総じて分厚いBCP 文書は避け，BCPで従業員に習得してもらいたい内容は，覚えられる文書量に絞るべきとの意見が多くありました．また，BCPでは被災時の従業員一人ひとりの意識が重要であり，例えば，従業員が自分の担当事業の復旧に必要なリソースを認識し，経営者の具体的な指示を待たずに考え，提案できることなどが重要だとの指摘もありました．
作成日（撮影日）：
2016/12/05 
登録者：
丸谷浩明 
フェーズ：
事前 応急 
対象：
企業 
カテゴリ：
BCP 
場所：
 
関連する学術論文・資料等
  • 丸谷浩明，寅屋敷哲也：「東日本大震災の被災中小企業ヒアリングで把握された事業継続の必要要素と復興制度の事業継続面での課題」，地域安全学会論文集（電子ジャーナル論文），No.8，2016年2月
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